架空国家を作ろう　3.1世界線

総統府中央要塞
国家元首	アーサー・レオニダス総統
総統任期	6年
総統選挙制	地区代表選挙人制度
最高機関	総統府連邦評議会（上院/下院）
上院任期	4年
下院任期	6年
政党制	二大政党制

スタルクバーン連邦はカナダとメキシコを領有する工業国家であり、地区代表選挙人による間接選挙から選ばれた総統を国家元首とする「大統領制｣のような体制をとっている。軍産複合体による高度な技術開発に力を入れており、大西洋工業ベルトと太平洋工業ベルトという大規模な二大工業地帯を有している。
また連邦制国家でもあり、17の州と1の首都特別区で構成されており、1つの統一連邦憲法と連邦刑法、それぞれの州刑法によって法治されている。
軍事面においては基本的に連邦軍が活動しているが、各州は憲法に基づき総統府州兵局下に州独自の部隊として州兵隊を設置しており総統府州兵局が指揮を下せば海外派兵も可能となっている。
スタルクバーンは各兵士に各国のゲリラコマンドに匹敵する練度を求めており、国内で軍人は言わばエリート職に分類される程入隊は困難になっている。入隊後の新兵訓練では特殊戦や潜入爆破工作戦も積極的に学び、たとえ小規模部隊になろうとも敵の大部隊に相当な打撃を与えられるよう訓練される。

経済においては自由貿易、私有財産等の資本主義が徹底されており、巨大企業が複数存在している。近年では半導体産業やレアメタル事業など、次世代の戦略資源に関する事業について軍産学一体で取り組んでおり、様々な大企業が次々参入しているという。
またカナダ地域はタングステンや石油などの戦略資源が多数埋蔵されており、石油については世界有数の産出国であり更にタングステンについては世界に数ヶ国しかない貴重な産出国なのである。これにより基本的にスタルクバーンは砲弾や燃料を自給しており、海外からの輸出停滞に備えている。これを国内では「戦略的国産主義」と呼んでおり、軍需品だけでなく民間品にもこの意識は広まりつつある。

州地図
構成	17州1特別区

スタルクバーンは先述の通り高い自治を認められた17の州と、首都として総統と議会の直轄を受ける特別区の計18州に分けられている。それぞれに独自の自治政府があり、州によっては連邦憲法の下州法が定められている。さらに州知事の指揮下（厳密には総統府州兵局の管理下）には州兵隊が設置されており、独自の職業軍人部隊として機能する。
州知事は基本的に州有権者が投票日に支持者名を投票する直接選挙によって州議会員の中から選出され、任期は3年となっている。仮に知事が汚職を働いた場合は極めて重大な事件として「総統府 連邦捜査局（FBI）｣や「総統府 中央秘密情報局（CSIA）｣によって逮捕され、最高検察庁検事が起訴を行うとされている（仮にも知事は戦力の動員権を有するため）。 連邦評議会の国政政党議席割合はこのようになっており、民主党が圧倒的多数を占めていることが分かる。とはいえ過去には保守党政権が続いたこともあり、必ずしも多数派の一党専制という訳では無い。また二大政党制とはいえ他の政党も創設は認められているため、国民前進党というやや若者志向の強い政党も存在している。これにより議会に新しい知識や議題が持ち込まれるため、現レオニダス総統は彼らを「議会の革命家」と呼んでいるという。

主要省庁名
省庁名	主要任務
総統府	総統の補佐や国家行政の全般統括
国務省	外交に関する業務全般
国防総省	軍に関する業務全般
財務省	財産の保護及び適切な税収の保全
司法省	FBI及び検察庁の統括と起訴に関する業務
総務省	消防庁の統括及び国家庶務全般
内務省	警察行政に関する業務と国内政務全般
厚生労働省	適正な労働の保全と労働環境の整備
交通保安省	国家の交通整備及び領海の保安
先端技術省	国内研究機関の管理・保護及び拡大
経済産業省	国内産業の活性化に関する業務
教育科学省	国内教育水準に関する業務全般

スタルクバーン連邦の行政部は1府11省で構成されており、総統府内にもかなりの数の高等行政機関が設置されている。スタルクバーンでは官僚に対し「学歴よりも学力」を要求しており、厳しい筆記試験を設けている。太古より学歴不問を原則としているため、勉強さえすれば誰にでも官僚になるチャンスが与えられる。

また外務省と呼ばれるものは存在しないが、国務省がそれに該当する機関となっている。国務省の長官は外交関連の重要な業務を担うことから総統の右腕的存在であり、国務省長官の選抜は総統府中央秘密情報局の主導の元他の省庁長官よりも厳しい要件の上で行われる。またスキャンダルは絶対にあってはならないという方針のもと、総統府内にはある程度独立した監視機関である「常任政府監察室」が設置されている。

1957年までは1府10省体制だったのだが、技術の急速な発展と多数の高度研究機関の必要性が高まった事などから「先端技術省」が新設され、現在の1府11省体制になっている。現在も様々な省内部に庁クラスの高等機関が新設され続けており、より高度かつ高密度な政府運営が可能となっている。

国家の機密情報等に関しては中央秘密情報局だけでなく、各省に設置されている情報保安総合部が簡易の防諜組織を担当しており徹底した情報保護体制が取られている。スタルクバーンは先端技術流出を何よりも恐れており、もし特定機密保護法違反を犯した場合それが通常兵器・技術なら「終身刑」、戦略兵器・技術なら「死刑」と極めて重い刑が課されることになっている。

統合軍最高司令本部
軍管轄組織	総統府 統合軍戦略総司令本部
最高司令官	アーサー・レオニダス総統
統合参謀総長	ニール・マークセル大将
連邦軍総兵員	約824,500名
州兵隊総兵員	約324,500名
武装親衛隊総兵員	約15,600名
統合軍編成	連邦統合軍 編成

スタルクバーン連邦の軍は、大きく分けて統合軍（陸海空 海兵隊の4軍）、州兵隊、武装親衛隊の3つに分けられる。どの組織も基本的に海外派兵が可能な組織であり、共通して常設の職業軍人部隊である。
それぞれに独立した採用試験があり、入隊後すぐは全軍共通して各地に設置されている「スタルクバーン新戦力共通戦闘過程学校」で4週間基礎戦闘や基礎知識を学び、その後各軍に設置されている「陸軍応用戦闘過程学校」や「空軍飛行過程学校」、「親衛隊特別戦術過程学校」、「海兵隊奇襲戦術学校」などに入校することになる（これ以外にも各軍に多数の応用戦闘員過程が存在する）。
スタルクバーン連邦は一貫して「一兵千殺」をモットーにしており、通常の歩兵にもゲリラコマンド能力やサバイバル能力などの上級歩兵能力を身につけさせている。

海兵隊第6襲撃大隊
アルバータ州兵隊

上の画像からもわかる通り、基本的に州兵隊や統合軍の間に装備の差は無く、単に攻撃重視か防衛重視かの違いに留まる。しかし首都特別区であるアルバータ州については総統府の武装親衛隊が防衛に当たっているため、アルバータ州兵隊は例外的に海外派兵専門の精鋭部隊、言わば州兵隊の中の特殊部隊という扱いを受けている。

連邦最高裁判所
最高司法機関	連邦最高裁判所
刑事事件起訴権者	検察官

スタルクバーン連邦は全土で起こる凶悪刑法犯事件においては、全て連邦刑法の下連邦最高裁判所を終審裁判所としている。これは州によって犯罪の基準が変わることはあってはならないという基本理念に基くものであり、基本的に検察庁も連邦検察庁が各地に支部を置く形で刑法犯の起訴を行っている。
また州警察は外交事案に発展しかねない全ての事案において総統府連邦捜査局（FBI）の捜査官を捜査本部に置かねばならず、実質的な中央集権色が強めとなっている。
また一般的な刑法犯の起訴手順は以下の通りである

1, 警察による任意の捜査
2, 警察による証拠差し押さえ＆被疑者逮捕
3, 逮捕後48時間以内に検察に身柄と証拠品を送致
4, 検察官の指示のもと警察と検察が合同捜査
5, 10日間の拘留期限に達した場合起訴か釈放を選択
6,《州裁判所による第1審裁判》
7,《高等裁判所による第2審裁判》
8,《連邦最高裁判所による第3審裁判》
9, 罪の有無と量刑が確定

無罪が確定した場合、仮に新たに有罪を裏付ける証拠が出たとしても一事不再理の原則により対象をもう一度起訴することは出来ない。
しかし一度有罪を言い渡され刑に服したものの新たに無罪となる証拠が出た場合は、最高裁判所長官の承認のもと再審が行われる。
また冤罪の防止のために強要されたおそれのある自白については裁判官は捜査当局に取り調べ室の当該録画記録を開示するよう命令する事が可能であり、仮に自白が強要であったり拷問に近い取り調べであった場合その記録の全ての証拠能力は否定されることとなる。そのため捜査当局には高い取り調べスキルと捜査能力が求められる。

連邦捜査局本部
重大犯罪の時効	死刑又は無期懲役に値する罪は時効なし
地方捜査機関	州警察本部
国家警察機関	総統府連邦捜査局（FBI）
諜報機関	総統府中央秘密情報局（CSIA）

スタルクバーン連邦は国民の安全な生活を守るべく、極めて高度な捜査網を形成している。まず防犯においては世界的にも珍しい「交番制度」を設けており街には最低1~2個の交番が設置されており、常時2~3名の制服警察官が常駐している。交番は全て最寄りの警察署に所属しており、地区によってはパトロール中隊の隊員やライオット中隊の隊員が常駐する交番も存在している。これにより街の犯罪発生件数は圧倒的に抑えられており、副効果として落し物の持ち主発見率も急上昇した。
そして事件発生後の対応においては、まず州警察本部刑事部の機動捜査班が急行し初動捜査を行う。その後事件の種類を判別し、まず警察署の捜査係を応援として要請。その後広域事件の可能性がある場合は州警察本部の刑事部の刑事を応援として要請。さらに他の州にも範囲が拡大する大規模広域犯罪であった場合は連邦捜査官が捜査に参加するという形になっている。
スタルクバーンにおける重犯罪の検挙率は98.6%であり、先進国の中でもトップクラスの検挙率を誇っている。

以下は刑事事件（殺人事件）発生時の対応例である

1, 住民の通報を受け、自動車警邏隊及び機動捜査隊が急行
2, 殺人事件を認知。刺創から犯罪死体と断定。
3, 所轄警察署 強行犯係が急行。本部に通達。
4, 本部より刑事部捜査第1課員が派遣。捜査指示。
5, 州検察庁刑事部の検事を召集。捜査本部設置。
6, 捜査開始。広域化の可能性があるためFBI捜査官要請
7, 被疑者特定。証拠等差し押さえを実施。
8, 任意同行による取り調べを実施。
9, 令状により被疑者を通常逮捕。
10, 48時間の追加捜査の後州検察庁に送検、追加捜査。
11, 被疑者起訴→先述の裁判過程へ

仮に敵国スパイや工作員の関連が疑われたり、情報漏洩事件の可能性がある場合は事件の発生以前から「総統府中央秘密情報局（CSIA）」が介入して対応に当たることとなる。CSIAには捜査局と工作局、戦闘局が存在しておりそのうちの捜査局が防諜活動を行うこととなる。
逆に工作局は諜報活動による情報収集を行う部署と言われており、戦闘局に至っては爆破破壊工作も辞さない武闘派エージェンシーだという。
詳細な活動内容や捜査手法については公開されておらず、彼らの捜査方法は必ずしも適法ではないと囁かれている。

スタルクバーン連邦は、紀元前121年 6月12日に先住民出身者であったバーミヘッド・アレハンドロ総統によっていくつかの小国家が流血を伴わず統一され建国された「スタルクバーン統一国」を元とする連邦制国家である。建国当初から1114年までは「スタルクバーン統一国」という連邦国家であり、ここから千年以上かけて怒涛の併合を繰り返し、スタルクバーン連邦となるのである。
当時の政治体制は現在の大統領制に極めて近いものであった。間接選挙によって選ばれる元首である総統の元に490名からなる「賢人政治集会」が置かれ、3つの派閥に別れ政治について話し合っていたのである（現在の政党に該当）。この3つの派閥（ウィンド派、ケベック派、エーデン派）のうち、ほとんどの時期で与党となっていたのはウィンド派である。これはウィンド派には民衆や労働者、軍人の家系の出身者が多く民意を反映しやすかったからだと言われている。かと言ってスタルクバーンに貴族がいた訳ではなく、特権階級の意識は特段存在しなかった。
おそらくこれは他の大陸から封建制が伝来しなかったことに起因していると考えられており、軽度な民主制は紀元前から完成していたと言える。
軍は現在の州兵隊の前身となる「領衛（Land Difender）」が各地に置かれており、総統府の前身である総統執務院の役人がその隊長を務めていた。これは現在の州兵局と州兵隊の関係性にも引き継がれており、さらに当時から既にアルバータ領衛は海外派兵の待機部隊であったと言われている。

時は流れ紀元前19年、スタルクバーン統一国に最初の危機が迫る。当時の隣国で、現在のサスカチュワン州に位置した「べーミル王国」が突如侵攻してきたのである。この時スタルクバーンは軍の大演習期であったために、国境付近で即応出来るのはたった300名の武装親衛隊以外居なかった。驚くことに、「国境を越えられ中枢まで浸透されれば反撃は難しくなる｣と考えた当時の総統、レイモンド・レオニダス2世はなんと300名の親衛隊と共に本隊が到着するまでの時間稼ぎを行うことを決意したのである。
敵は総勢12万、それに対抗するのは無謀とも言えよう。しかしレオニダス2世の隊は見事なまでに洗練されたファランクス陣形と、狭い谷間の地形を活かして敵に反撃、本隊到着までにに297名を失ったものの敵兵2万人を殺害することに成功している。この奇跡のような戦いは「レオニダス2世の戦い」と呼ばれ、それ以降レオニダスという苗字は真の戦士の証であると認識されるようになり、総統就任後に改名する者も多かったという（なお現在の総統であるアーサー・レオニダス総統はレイモンド・レオニダス2世直系の子孫である）。

この戦いに勝利した後、スタルクバーン軍はその勢いに乗じてべーミル王国に報復侵攻、敵兵をほとんど殺害することなく圧倒的な戦力差を見せつけ、べーミル王国をサスカチュワン州として併合したのである。新たに「州」という仕組みを導入した事により領衛は改編を求められ、紀元前10年、「州兵隊」及び「中央軍」が編成されたのである。

併合期は、主にスタルクバーン海征隊によって交渉による併合が行われた時期と言われている。先の戦争によりスタルクバーンは流血を伴う統一を極度に危惧し、なるべく交渉を行って併合しようと考えるようになった。当時のスタルクバーンは、武器職人達が大規模な集団を作り合同で武器を生産したり、複数の職人が企業のようなものを組織するなど初歩的な工業思考が誕生していたため、他の北アメリカ国家や中央メキシコ国家に対しては国力で優越していた。これにより交渉はかなりスムーズに進んだようで、海征隊も殆ど戦争を経験せずに併合を敢行出来たとしている。
しかし唯一メキシコの地に初上陸した時のみ先住民の反撃を食らったようで、「中米6年紛争」と呼ばれる紛争を起こしている。

現在の学者達は当時の総統によるメキシコ併合の判断は極めて懸命だったと発言しており、実際メキシコの豊富な人的資源によって1790年代の工業革命が急速に進行したと言っても過言では無いのである。
またあのような遠方地の存在はスタルクバーンの海軍戦力増強思考を強め、海軍の急速な近代化にも繋がっている。

安定期は、政治的改革期とも呼ばれる内政重視の時代でありこの時期に現在の大統領制や選挙制、軍事体制が確立したとされている。特に近代化普通選挙と近代化総統間接選挙の確立は欧州に先駆けており、封建制でなかった事も影響し導入はかなりスムーズに進行したと言われている。

それまでの普通選挙は国民が3年ごとに国会に該当する「賢人委員会」の役員を各地から選挙で選び、その後賢人委員会の人事で各州知事が決定されるという方式だった。しかし近代的普通選挙においては知事選挙及び州議会選挙と国政議員選挙は独立し、より国民の意見を反映しやすくなっている。さらに総統を選ぶ際の代理選挙人選挙制度もこの時期に確立し、これは予めどの総統候補に投票するかを制約した国政議員に国民が投票し、最終的に集まった代理票の数をもとに総統を決定するというものである。
これにより総統の独裁を抑止することができ、国民の代表たる総統の地位を確固たるものとすることが出来るのである。

また総統府もこの時期に編成され、1895年までは中央アメリカにおける遠方領土を統括する者として総統が任命した遠方総督が中央アメリカ領置かれていた（電話と海底ケーブルが発達していなかったため）。

安定期はスタルクバーンにとって最も重要な時期であったと言える。欧州列強は当時植民地作りに躍起になっており、スタルクバーンも強靭な軍隊を保有していなければ植民地になっていた可能性も否定できない。また総統は当時の諜報機関である総統府政策情報局から欧州列強の植民地思想の情報を得ていたため1756年という早い段階から憲法が制定され、国民の生存権と財産権、社会権を保証する世界最先端の憲法となった。

前期工業期とは、スタルクバーンで産業革命が始まってから軍産学一体体制が形成されるまでの期間を指している。この時期に現在のスタルクバーンの工業系大企業の大半が設立され、ベリオン公社も誕生したという。

1795年、情報機関から英国の産業革命発生を聞きつけた総統は、すぐさま蒸気機関や自動化装置の研究を指示した。列強に遅れを取る訳には行かないスタルクバーンは、これらの研究に多額の投資をし、官営模範工場も早い段階で建設が計画されている。また最初の製鉄所については1819年には既に稼働しており、紡績工場も1820年代から順次稼働している。
これにより軍需工場や軍需企業も多数誕生し、スタルクバーンは兵器のほとんどを純国産出来るほどの工業力を手に入れることとなる。

また1851年から北アメリカ領とメキシコ領を繋ぐ海底ケーブルの敷設が開始され、1890年には海底ケーブルが稼働。より本土との連携が取りやすくなり、更に軍部隊の連携も強化されたという。海征隊が海兵隊に改編されたのもこの時期であり、通信網の強化と電信の普及がこれを後押ししたとされている。
なお1892年には全ての軍海上艦艇に電信が装備され、作戦時に高度な連携を取ることが可能となった。

後期工業期とは、スタルクバーンの工業化が本格的に始動及び稼働した時期を指す。この時期には多数の造船所や軍需工場だけでなく、民間の生活用品工場まで全土に普及しており、スタルクバーンが先進国となる為に最重要であったと言っても過言では無い期間である。

特筆すべきは1810年、総統の指示で軍産学一体の制度が確立したことである。これは大学や研究機関と軍の研究機関、企業などが連携し経済や技術力を加速的に発達させていくという制度である。この制度を加速させる第一線として1839年に設置されたのが「国立軍需装備大学校」と「国立先端技術研究所」、「国防高等研究計画局（DARPA）」である。これらは現在もなお国の最高研究機関群に並ぶ高等研究機関であり、DARPAについては後の技術加速期に様々な兵器研究に関与した極めて重要な機関である。

1910年以降、この軍産学一体の制度は「産学一体」という形で民間企業にも普及して行き、企業が大学に投資したり企業と大学の研究局が共同でものを開発するなど、世界的にも極めて先進的な体制が取られるようになる。

これにより確かに先進的な技術は産まれやすくなったのだが、その分独占の危険性も出てきたため総統はこれを未然に防ぐべく1911年に連邦議会に「独占禁止法」及び「財閥法」の制定を提案。これが可決され、より若者が起業しやす環境の整備が行われた（総統はアジア圏で見られた財閥の出現による経済の独占や政界への介入を危惧していたため、これらの法を整備したとも言われている）。

技術躍進期とは、産学一体体制の民間への広がりによって生じた工業革命の最盛期を指す。この期間には戦車や戦闘機を筆頭とする近代的軍事兵器、ドクトリンだけでなく高性能レーダーやミサイルまで誕生しており、それが民需品にまでも影響を及ぼしている。
例えば軍用無線の開発や軍用位置測量システムの開発は結果的に衛星通信やGPSの開発に繋がっているし、軍用航空機の開発は結果的に高性能な民間旅客機の誕生にも繋がっている。
これはやはり軍産学一体体制の大きな成功例と言え、あの体制なしに現在とスタルクバーンは無いとまで言える。また半導体を筆頭とする先端機器を取り扱う先端技術企業や、先端技術研究機関などが集結する「シリコン・ポート」の誕生はその地にDARPA本部が存在したことが間違いなく関係しており、現在も周囲のベンチャー企業を巻き込みながら確実にシリコン・ポートは拡大を続けている。

また2023年現在、SNS国内最大手企業である「C/o-o/P」（コーオプ）もシリコン・ポートに本社を移転しており、中央秘密情報局はシリコン・ポート専従防諜部門として2022年に「シリコン・ポート公安局」を設置。その本部をDARPA本部庁舎横に新設した。