架空国家を作ろう　3.1世界線

その成立には洪憲帝が1915年に皇帝の地位についたことから始まる。
1912年の辛亥革命により中華民国が建国された後、孫文の死に伴って二代目臨時大総統に袁世凱が就任すると、袁世凱は日本などの列強國や楊度らの要人に帝政復古の支持を取り付け、臨時大総統に変わって皇帝として中華帝国の成立を宣言した。
初期は帝政の打破を唱えて団結していた中国民族が大きな反発を見せていたが、帝国政府はこれを鎮圧した。
また、1916年には元号を洪憲とし、正式な国号も中華帝国から大中華帝国に改称した。

1920年以降、中国は戦争で荒廃した欧州向けの輸出や金貸しが増えたことで好景気が訪れた。
現在の繊維業や自動車業などの産業基盤はこの時代に政府の主導によって整えられていった。
しかしその好景気も30年代に入る頃には衰退していき、そこに世界恐慌が起こることで不景気に陥った。
支持率を急速に失う帝国は支持率を回復する為、国内に抱えている課題である、列強に分割された中国利権の回復を急いだ。

1940年代に入ると、世界で全体主義の流れが台頭し始めた。
絶対君主制の中華と全体主義国は親和性が高く、他の国家と比べて全体主義に対して寛容な姿勢を見せた。
一方で、同時期に行われたユダヤ人の迫害を強く批判し、多くのユダヤ人難民が広東省へと移り住んだ。
現在においても多くのユダヤ人実業家が多くいるのはこのことに由来する。

1950年代にベトナムで独立運動が活発化してくると、中国はハノイを中心に独立勢力の大越南独立戦線を組織し、1955年に大越南国を独立させると、翌年には冊封関係を結ばせた。しかしこれは事実上の越南の中華への従属を意味していた。
そもそも大越南独立戦線の幹部や要職は中国人で占められており、独立戦線時代から実質的に中華の庇護組織であった。

1980年以降の経済成長は主に20世紀前半に整えられた自動車や繊維などの産業基盤の強化を主軸とした洪憲帝による計画経済政策に始まり、2000年代からは情報技術産業やパソコン、半導体などの生産が爆発的に増加、さらに2010年代にドローン等次世代運輸機械の有用性に目をつけた中国はこれの生産を国策として進めた。
また、大都は中国の首都であり、さらに大金融都市である。
これはアジア随一の金融都市であり、東アジア経済の中心であり、東アジアの中心空港である大都国際空港が位置していたり、アジア連合や太平洋連盟の本部が位置していることから、政治的・経済的に東アジアの中心都市の一つであることに疑いようはないだろう。
詳しくは中華帝国の都市区分を参照
詳しくは中華帝国の産業を参照

大中華帝国	だいちゅうかていこく
GDP	18兆米ドル
面積	1050万㎢
主要産業	情報通信技術産業
	先端技術産業
	運送機械工業
	自動車工業
	繊維産業
	兵器産業
国家	中華雄立宇宙間
通貨	両（1両≒1米ドル）
国家元首	王丹（首相）
中の人	@0515_himajin

大中華帝国の軍隊は主に、主戦力である「中華帝国軍」と、情報部隊である「千里眼隊」、準軍事組織である「特別機動警察」と「海警局」に大きく区分される。
本項では、特に中華帝国軍について解説する。
中華帝国軍は特に陸軍、海軍、空軍、宇宙軍に区分される。
人員・装備数・組織構成等は、中国政府あるいは情報公開を積極的に行なっておらず、国防白書も定期的に発行されていない。2012年に、中華帝国は『中華帝国の国防にまつわる報告白書』を発表して、陸軍機動作戦部隊が85万人、海軍23万5千人、空軍39万8千人とする兵員数の概要を公表した。陸軍機動作戦部隊は、18個集団軍および軍区直轄の独立諸兵科連合師団に該当し、国境警備部隊・海岸防衛部隊・千里眼隊・宇宙軍は含まないとしている。陸軍機動作戦部隊に該当しない前記の各部隊の兵員数は公表されず、したがって現役陸軍全体の兵員数は明らかにされていない。また第二砲兵、予備役の兵員数も公表されず、したがって人民解放軍全体の現役・予備役を含めた総兵員数も公表されていない。
また、中華帝国軍はAIを多用したドローンなどの無人兵器の存在を定期的に世界に示しているため、実質的な兵員数はこれの1.5〜2倍になるだろうとも言われている。

• これは中の人が軍事に疎いから有耶無耶にしようとかでは決してない-

中国は東アジアに位置する大きな国であり、その地理的特徴は非常に多様である。以下に中国の主な地理的要素を本項に載せる。

中国は1,000,000平方キロメートルを超える広大な領土を持ち、世界で3番目に大きな国です。北緯18度から北緯53度まで、東経73度から東経135度まで広がっている。

地形: 中国の地形は多様であり、山岳地帯、高原、平原、砂漠、丘陵などが存在する。中国の西部にはヒマラヤ山脈や天山山脈といった高い山脈が広がり、世界で最も高い山であるエベレストも中国とネパールの国境に位置している。また、中国の中央部には広大な黄土高原がある。東部の沿海部では平原が広がり、主要な川の流域が形成されている。
主な山脈: 中国には多くの山脈が存在する。主な山脈は、ヒマラヤ山脈、天山山脈、喜馬拉雅山脈、大青山脈などがあり、世界の主要な14の山のうち、エベレスト(チョモランマ)とK2を除いたとしても、9つの山が中国領である。
主な河川: 中国を代表する河川は長江（揚子江）と黄河である。長江は中国で最も長い河川であり、上流から下流までの延長は約6,300キロメートルに及んでいる。黄河は中国の母なる河とも呼ばれ、中国文明も黄河流域に広がっていたとされる。
気候: 中国の気候は多様で、北部、特に満洲地域などではでは寒冷なシベリア気団が強くなり、平均気温が氷点下を下回る日も出てくる。一方の南部では亜熱帯気候や熱帯気候が見られるが、小笠原気の影響により、台風などが直撃することは滅多にない。大部分の中国は季節の変化がはっきりしており、夏は暑く湿度も高く、冬は寒く乾燥する。春には揚子江気団の影響から、梅の花も楽しむことができ、日本人にとっての桜のように梅の花が古来より中国人に親しまれてきたのも、この四季のおかげである。
都市: 中国には多くの大都市がある。(詳しくは、中華帝国の都市区分を参照。)首都大都や、上海、広州、重慶、成都、広州などは人口や経済力が大きな大都市は沿海部か、あるいはそこからそう遠くない位置にある。
また、春には季節風(モンスーン)に乗って、ゴビ砂漠の砂が巻き上げられ、大都や上海などの主要な都市を黄砂として襲う。
しかし、中国の地理は非常に広範で多様性があるため、これらは一部の主要な特徴に過ぎない。

大中華帝国は2023年7月に発生した紫禁城事件（天安門事件）により従来の絶対君主制から立憲君主制に移行した。
天安門事件は、2023年7月15日に大中華帝国首都、大都にある紫禁城前広場（天安門広場）に100,000人規模の群衆がデモ隊として押しかけ、絶対君主制の廃止、国民主権、議会制民主主義、立憲君主制への移行を求めた事件である。
当初、デモ隊はその規模と集まった場所（紫禁城は皇帝殿下が暮らしている場所）から、警察隊による激しい鎮圧にさらされた。
しかし、デモは3日3晩続き、警官隊、デモ隊双方に疲弊の色があらわれると、皇帝殿下本人の希望によってデモ隊の代表、王丹が紫禁城内へ通された。
その後、皇帝と王丹による交渉の結果、皇帝は護衛の反対を押し切りデモ隊の前に立ち、絶対君主制の終結と憲法の制定、選挙による首相の選定を宣言した。
しかしこの発表は急遽行われたものであるため、デモ隊の後方には実は情報がうまく伝わっていなかったようだ。

そうした背景から制定された大中華帝国憲法はには、三権分立、国民主権、皇帝の象徴化を盛り込まれていた。
そうした新憲法下で行われた最初の首相選挙では民進党の王丹氏が首相として国民から圧倒的な支持を得て選出されたが、この時国民党の蔣万安、共和党の魏京生、民主党の習近平が対抗馬として出馬していた。

以下は、おもな政党の概要である
|政党名|党首|イデオロギー|主な政策｜

民進党	王丹	中道右翼、右翼ポピュリズム	一帯一路の形成、反共産主義
国民党	蒋万安	右翼	反共産主義、台湾問題の迅速な解決
共和党	魏京生	中道左翼	高負担高福祉の実現、平和外交
民主党	習近平	急進左翼	国家監視体制の確立、周辺非同盟国への武力攻撃

ベトナムこと大越南国は中華と冊封関係を結んでおり、越南上層部は完全に中国人や親中派に支配されている。
また、現代における冊封関係は中近世的なものではなく軍事的・経済的背景を元に上層部を実質的に支配し、貿易の独占を図るものである。
詳しくは中華とベトナムの関係?を参照

中越修好条約(日本語訳)
前文
大中華帝国と大越南国は、互いにアジア民族としての誇りを持ち、自由貿易を尊重して、東南アジア、ひいては世界への平和化を目指し、当条約を締結する。

一.大中華帝国及び大越南国は、互いへの攻撃をしてはならない。
二.大中華帝国及び大越南国において、国家存亡の危機に瀕するような非常事態が発生した場合、軍事、経済、物資的な援助を互いに行わなければならない。
三.大越南国は、大中華帝国に対し、冊封として年100,000,000(米ドル換算)を支払わなければならない。
四.第三項によって定められた金額は、両政府の交渉と双方の合意によって変動するものとする。
五.大越南国の貿易相手国は大中華帝国ただ一国のみとし、他の一切の国との貿易を行わないものとする。
六.大越南国と大中華帝国間の貿易に置いて、大越南国は中華帝国からの輸入品に対する関税の設定を行うことはできない。
七.大越南国は領内における中国人の自由な経済活動を承認するl
八.大越南国内での中国人による犯罪は中国領事館を介し、大中華帝国の法律に基づいて、在越中国大使によって裁かれる。
九.大中華帝国領内におけるベトナム人によった犯罪は、大中華帝国の地方警察によって取締られ、中国警察の施設に収容し、大中華帝国の法律に基づいて裁かれる。
十.大越南国は領内に於ける大中華帝国国軍の駐屯・活動を認める。

中越修好条約(原文)
前言
大中華帝國與大越南國，本著作為亞洲國家的共同自豪感，尊重自由貿易，以東南亞及世界和平為目標，締結此條約。

1、大中華帝國與大越南國互不攻擊。
2、大中華帝國與大越南國，遇有危及民族存亡的緊急情況時，應相互提供軍事、經濟、物資援助。
3、大越南國每年必須向大中華帝國繳納一億（美元換算）的貢品。
4. 第 3 條中規定的金額應由政府之間協商並達成一致。
5、大中華帝國為大越南國唯一貿易夥伴，不與任何其他國家進行貿易。
6、大粵南國與大中華帝國之間的貿易中，大粵南國不能對來自大中華帝國的進口產品徵收關稅。
7、大越南國承認中國人在其境內的自由經濟活動。
8、中國公民在大越南犯下的罪行，由中國駐越南大使通過中國領事館，按照大中華帝國法律審理。
9、越南人在大中華帝國境內犯下的罪行，由大中華帝國當地警察調查，關押在中國警察設施內，並按照大中華帝國法律進行審判。

エチオピアとはベトナムを除けば最初に国交を樹立した国家である。アジス・アベバ条約に基づき、大使館の設置などが相互に定められている。

ニウエの独立を最初に承認し、現在大使館の建設に向けて動いている。

東亜連合とは東中平和友好条約を締結しており、現状最大の友好国である。
東中平和友好条約には「東亜連合と大中華帝国は共にアジアの同胞である」と記入されており、
同条約はシャトル外交の実施やFTA、大使館の設置などを織り込んでいる。
さらに、東亜諸島連合はアジア連合や太平洋連盟に加盟する同盟国の一つで、国連の常任理事国としても立場を共有している極めて距離の近い国であることは明白である。
(以下条約文)
東中平和友好条約

この条約は大中華帝国と東亜連合が相互に強い友好関係と対等な国際上のパートナーとしての確認を行うものである。

第一条
一.東亜連合と大中華帝国は互いに領土の不可侵、内政不干渉及び内乱の誘発を硬く禁じる。
二.東亜連合と大中華帝国はアジア及び太平洋地域で武力、あるいはその他の圧力的外交を用いて支配を確立させんとする国に対して共同で抗議するものとする。
三.東亜連合と大中華帝国は国家の存続が危ういとされる際に互いに支援するものとする。

第二条
一.東亜連合代表及び大中華帝国首相は定期的に互いの国を訪れ、首脳会談を行うものとする。

第三条
一.東亜連合及び大中華帝国は互いに自由貿易を尊重し、市場操作は両国の会談に基づいて行う。
ニ.一項の理念を達成すべく、両国は互いの籍の商船が港に入港する際の手続きを一部簡略化する。

第四条
一.本条約の期限はこの条約に両国首脳が調印した瞬間より10年とする。10年後にまたシャトル外交に基づいて延長条約を結ぶものとする。
ニ.ゲームシステム的にめんどいので一項のステップを完遂したことにして条約を延長したこととみなすことができる


また、東亜連合は後述の太平洋連盟やアジア連合にも加盟しており、宇宙航空の共同開発を行っていたりと、国際社会に2国間の蜜月関係を定期的にアピールしている。

太平洋連盟に加盟しており、両国の関係は比較的良好である。
パナマ運河拡張支援など、両国の関係は日々進展し続けている。

台湾は中華を自称している大中華帝国以外で唯一の国である。
大中華帝国はこれを「ふたつの中国」問題として問題視しており、何度も台湾側との交渉を試みているが、台湾側は「そのような問題はない」と断固として譲らない姿勢を見せており、最終的には台湾側により一方的に交渉は打ち切られた。
そもそも、中華の名を冠することができるのは古来よりただひとつの中華王朝であり、例外は須く正当な中華に滅ぼされてきた。
これは中国5000年の歴史の中で唯一不変の事実であり、大中華帝国は台湾に対して何度も妥協案を持ちかけている。
一方の台湾は、「中華」は民族を表す呼称である為、大中華帝国と同じく漢民族によって構成される国であれば須く「中華」を名乗ることができると主張しているが、中華帝国はこれを受け入れていない。

大中華帝国は強くこの国にイスラム世界でもとりわけ関心を寄せており、ペルシャに対し急速な接近を見せている。
大中華帝国は短期間の間に大使館設置から安全保障条約の締結まで提案をしており、現在では不可侵条約と友好条約が締結されるにとどまっている。
また、アジア連合にも招待しているが、現状外交方針が整っていないペルシャは大中華帝国と距離を置く姿勢を見せ、オブザーバー加盟にとどまった。

同地域がゴトロス社会主義共和国であった時代には、絶対君主制を唱える大中華帝国とイデオロギー的に対立。
定期的に自由主義者が残酷に処刑されている現状に異を唱え、反露的な世界世論の最前線に立った。
さらに外満洲(沿海州)の領有を突如として大中華帝国が宣言したことで、両国の対立は全面戦争直前にまで白熱。
しかしゴトロス政府が打倒され、ロシアが無政府状態となると、大中華帝国は軍隊を外満洲に派遣し、同地を占領した。
しかしその後、自由主義的なロシア共和国連邦が設立されると、大中華帝国は和平の道を模索し始めた。
そして中露首脳会談により、中華側は「外満洲の領有権破棄と同地域からの全面撤退」、ロシア共和国連邦側は「太平洋連盟への加盟」を条件に和平が成立。
さらにハルビンからウラジオストックへの直通鉄道の敷設が確定するなど、両国は電撃的な雪解けを見せた。

スタルクバーン連邦とは、太平洋を隔てた2つの大国として互いに微妙なスタンスをとっていた。
しかし、事態が急速に動いたのは台湾問題が浮上してからのことである。
スタルクバーン連邦と台湾国は相互に安全保障条約を締結、さらに台湾島へのミサイル基地建設、軍隊派遣を約束した。
大中華帝国はこれに反応し、両国の間に立ち、この同盟関係に破壊、スタルクバーン=台湾分離工作を図った。
結果、同盟国である東亜諸島連合の後押しもあり、この作戦は成功、同盟を解消させ、さらに太平洋連盟に対抗して作られた北大西洋条約機構の吸収を実現し、スタルクバーンとの対立を回避した。

イスラエルに住むユダヤ人が、20世紀に入り、これまでより強い迫害がされるようになると、多神教異宗教に寛容な東アジア、とりわけ中国への亡命をするものがおおくいた。
現在においても、その子孫が国内で多く活動しており、富豪の実業家にはこの時代に中華へ亡命してきたユダヤ人の子孫が多い。
このことも関係しており、大中華帝国はイスラエルに対して友好的な姿勢を見せており、イスラエルの首都をエルサレムと認め、同じく大使館をエルサレムに置くと言った少々過激にも感じられる外交を行なっている。

アメリカとは、インド洋の過剰な拡大に対する危機感を共有し、太平洋連盟に加盟することで太平洋の国々の間での結束を確認しあったパートナーである。

サンマリノ共和国に対しては、運営がサンマリノである船舶の国籍を大中華帝国のものとして登録することを許可しており、事実サンマリノ運営の中華国籍船舶はサンマリノの面積をも越えようとしている。
サンマリノ共和国は一帯一路サミットに参加しており、領国は強い信頼関係で結び付けられている。

大中華帝国の呼びかけにより設立。加盟国に東亜諸島連合とパナマ・インカ国、大越南国、スタルクバーン連邦、ロシア共和国連邦、アメリカ合衆国が加盟しており、加盟国間の相互安全保障とアジア太平洋地域の平和と秩序を維持する目的で設立された。
大中華帝国は盟主として活動しており、とりわけスタルクバーンの加盟に関してはNATOとの合体という形で対立間際であった両国を繋ぎ止めた。
ニウエ王国も招待されたが、軍隊の不所持を理由に参加を拒否された。
また、直近ではアメリカ合衆国がインドへの懸念を表明し、危機感を共有するべく太平洋連盟に加盟した。

連盟旗

略称はPOA。（Pacific Ocean）

大中華帝国の呼びかけにより設立。正規加盟国は現状東亜諸島連合のみであるが、ニウエ王国が招待、ペルシャがオブザーバー加盟国とされている。
アジア太平洋地域の地域間統合が目的とされ、加盟国間の自由貿易及び国境の解放などが定められている。
略称はAU。

大中華帝国の提案を元にエチオピア帝国の呼びかけにより開催。大連油田などの大油田を理由に最初に参加を申請した。
略称はOPEC。

ニウエ王国の提唱により設立。参加を申請して、これが受理されている。
また、環インド洋サミットとの相互オブザーバー協定に基づき、環インド洋サミットにもオブザーバー加盟の姿勢をとっている。

トリナクリアの提唱により設立。
欧州との経済的結びつきが極めて近いことから、大中華帝国はオブザーバーとして参加している。

大中華帝国首相王丹により、シルクロード経済ベルトと21世紀海洋シルクロード（中国語: 丝绸之路经济带和21世纪海上丝绸之路、拼音: Sīchóu zhī lù jīngjìdài hé èrshíyī shìjì hǎishàng sīchóu zhī lù）サミットが開かれた。
第一回サミットの参加国には、大中華帝国の他にコユンル共和国、サンマリノ共和国、シチリア共和国、デンマーク王国、バル・ベルデ連合共和国が参加しており、第二回以降は東亜諸島連合の参加も予定されている。また、ニウエ王国は輸出品目の少なさから参加を見送った。
また、一帯一路構想には、資金や物品の加盟国間での円滑な移動、インフラストラクチャーの交流を主目的とするほか、
大中華帝国を中心とする先進諸国のODAによって両を世界準備通貨としての立ち位置を確保することで、中華を中心とした広域経済圏を建設することを目的としている。