架空国家を作ろう　3.1世界線

近年政府が最も強く投資している産業である。
華為を中心に、PC本体の作成からプログラムの作成までを手がける一貫型情報企業と、Alibabaのようにプログラム・ウェブサイトの作成、運営のみを行う子受型情報企業の二つに部類される。
これらの企業の本社は広東省や海南島に集中している。

スマートフォンやパソコン、半導体などの先端技術産業は生産は先述の一貫型情報企業により生産されている。
また、光ファイバーや半導体の生産は上海近郊に集中している。

近年政府が力を入れている事業である。
ドローンを中心に小型輸送機のAI搭載が推進され、北京市では現在試験的にドローンによる無人配達サービスが行われるなどAIと運送に親和性を見出した政府による投資政策である。
また、高速鉄道の敷設も進んでいるが、現状では外注分も決して少なくはないためこの項では省略する。

20年ほど前に政府が主体となり投資した産業であり、現在では安定して他国へ輸出することができている産業である。
こちらの生産は比較的内陸部に集中しており、産出した鉄鋼を即座に加工できるメリットがある。

ウイグル、モンゴル地区の綿花畑、チベットの製糸場などを中心に繊維産業が盛んとなっている。
その背後では現地住民を酷使した人権問題があると噂されているが、政府はこれを強く否定している。

政府を相手にする産業であり、内需がほとんどを占めているが、一部発展途上国などを中心に輸出を行われている、捨てきれない産業の一つである。

農業においては、小麦や米、とうもろこしや野菜果物から肉類、乳製品など幅広い種類が国内で生産されているが、人口が多い為そのほとんどが内需として消費される為、輸出量はほとんどない。
しかし、食料自給率は95%とその食料のほとんどを自給できている。

農業と同じく、生産量は多いが内需としての消費量が多い為輸出量は著しく少ない。

こちらも大連油田などに見られるように、石油や鉄などが多く埋蔵されており、日夜掘削されているが、資源を資源としてではなく加工して輸出した方が利益が大きい為、こちらもそのほとんどが内需として使用されている。
更に、これらの資源は公共料金として国が安価に保っており、これにより国内企業は原材料を安く抑える目的がある。