統合戦略作戦支援衛星 
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概要
統合戦略作戦支援衛星（JSSSS、ジェイフォーエス）は環インド洋海洋帝国連邦が運用する四軍統合型C4Iシステムである。衛星コンステレーションとしての名称はトワイライト。高度に統合された衛星システムの一括運用とデータ接続により、世界中どこでも環インド洋海洋帝国連邦軍の運用を可能とするため、広範囲に渡るデータリンク接続の確立および敵部隊の索敵、目標照準を主任務とする。
初期は海軍用のシステムとして開発が進められていたが、統合作戦の重要性が増大したことにより、全軍種が使用する衛星コンステレーションとして開発される運びとなった。艦船や戦闘機では固定搭載の衛星通信用アンテナを使用する他、陸上では可搬式の直径55cmのアンテナを使用し直接衛星と通信を行うことで、地球上どこでもデータリンク接続が可能となる。主にウクライナで利用されたスターリンクの軍用版であり、民間人のアクセスは制限される他、より抗堪性は向上している。
総勢1万3000基近くの衛星を常に稼働させる計画は10年以上前から進んでおり、初期は軍用のロケットを使用した計画であり細々としたものだったが、統合衛星システムの採用により民間規格のロケットを使用した大量打ち上げにより衛星コンステレーションの早期構築に寄与している。これらの予算は120億ドル近くに上るとされ、同国でも大掛かりなプロジェクトとなっている。
初期は海軍用のシステムとして開発が進められていたが、統合作戦の重要性が増大したことにより、全軍種が使用する衛星コンステレーションとして開発される運びとなった。艦船や戦闘機では固定搭載の衛星通信用アンテナを使用する他、陸上では可搬式の直径55cmのアンテナを使用し直接衛星と通信を行うことで、地球上どこでもデータリンク接続が可能となる。主にウクライナで利用されたスターリンクの軍用版であり、民間人のアクセスは制限される他、より抗堪性は向上している。
総勢1万3000基近くの衛星を常に稼働させる計画は10年以上前から進んでおり、初期は軍用のロケットを使用した計画であり細々としたものだったが、統合衛星システムの採用により民間規格のロケットを使用した大量打ち上げにより衛星コンステレーションの早期構築に寄与している。これらの予算は120億ドル近くに上るとされ、同国でも大掛かりなプロジェクトとなっている。
沿革
ソビエト連邦が1957年10月4日にスプートニク1号を打ち上げて以降、冷戦期の宇宙開発競争は熾烈を極めることとなった。特にロケット技術は第二次世界大戦からナチス・ドイツのV2弾道ミサイルなどの代表例で分かる通り、兵器としての多大かつ有力な利用価値を見出されてきた。技術が進むごとに、ロケット技術は大気圏再突入時の熱量に耐えるためにサンプルリターンの技術を極め、一方ではミサイルの誘導技術向上のために天測を行うため、宇宙へ目を向ける天文台を建造し天体観測を行い、さらにはペイロードを軌道上に運ぶためにロケットそのものをビークルとして利用することも行われてきた。一方、世界各国には領土や領海、領空という概念が国際条約として規定されており、敵国への領域侵入は極めて大きな危険性を伴うものともわかっていた。太平洋戦争の開戦時、日本軍側の航空機が米国艦船に発見された事例は有名な話ではあるが、それは領域侵入に成功しても警戒されなかった稀有な例であり、自らの国の覇権を争い、一方では自国の安全保障を行うために軍事力向上を目指してきた国家にとっては、敵国の戦力の大きさや配置など重要情報をより詳しく知るために、偵察能力の向上は必須条件であった。米国が開発したU-2亜音速高高度偵察機やSR-72超音速高高度偵察機などは、敵国領空を飛行しても撃墜されないために重要なアセットとして開発され、実際に敵国からの地対空ミサイルや戦闘機が放つミサイルや、地上配置の機関砲や戦闘機搭載機関砲による迎撃を免れてきた。実際にSR-72は偵察に成功した事例は数多あり、その際に撮影された画像は極秘情報となっているが、一方の世界一高高度を飛ぶ偵察機U-2では、1960年のソビエト連邦におけるメーデーの日、要するに5月1日にソ連上空を偵察飛行していた、トルコ南部アダナのインジルリク空軍基地に展開していた臨時気象偵察飛行隊第2分遣隊（WRS(D)-2、一説によればCIAでの呼称は「分遣隊B」であったとされる）所属のU-2、アーティクル360（56-6693）がS-75地対空ミサイルによって撃墜されたことがあることからも明らかになっているように、敵国への偵察飛行は非常に危険なものであると認識されている他、最近では高度な政治的問題として扱われることも珍しくない。ここ数年でも日本や米国に対し、中国がアメリカ製の偵察装置や製造場所不明の太陽光発電装置を巨大なバルーンで吊った大型の成層圏飛行型の偵察気球を飛ばし、日本を偵察していた他、米国の領域に侵入した同型機と思われる偵察気球がアメリカ軍のF-22戦闘機により撃墜されたこともある。なお、このF-22戦闘機はレーダーなどを使用せず、すべて赤外線による誘導を行うAIM-9X空対空ミサイルにより撃墜されている。
これらの事例により、敵国への頻繁な戦略偵察行動は有人機においては乗員を危機にさらし、有人機は高価であるために機器の損失も大きく、無人機においては機器の損失だけで済むものの、それでも敵国への情報漏洩の危険も考えれば、時代が下りレーダーの高性能・高分解能化や地対空ミサイルの射程や射高などの性能が向上し、さらには両者の高度なデータリンクや指揮統制システムによる防空網そのものの堅牢化により、あまり現実的ではないとみなされるようになりつつあるのが世界の潮流である。
そこで重要になっているのは、何よりおいて平時からの常日頃の警戒監視、情報収集である。しかし、前述のとおり空からの偵察活動には非常に大きな軍事的、政治的リスクが付きまとう他、途中でアセットが撃墜されれば情報を確実に得られないという懸念が存在した。そこでさらに突き詰めれば、そもそも領空という概念に注目することになる。1966年12月19日に採択された第21会期国連総会決議2222号で、1967年10月10日に発効した月その他の天体を含む宇宙空間の探査及び利用における国家活動を律する原則に関する条約（つきそのたのてんたいをふくむうちゅうくうかんのたんさおよびりようにおけるこっかかつどうをりっするげんそくにかんするじょうやく）は、通称宇宙条約や宇宙憲章とも呼ばれ、多数の国家における宇宙の法律の基礎となった法律である。これに参照してみれば、宇宙空間における探査と利用の自由、領有の禁止、宇宙平和利用の原則、国家への責任集中原則などが定められている。要するに、宇宙空間は世界各国が自由に利用できる公共の場所であり、ここでは平和利用であれば宇宙の利用が許されるという条約であり、これを利用し、平時の安全保障という名目で警戒監視を行うことは原則自由ということになる。さらには、偵察活動であれば相手側に直接被害を加えることはなく、平和利用できると宣言できるものであり、各国もその立場を取っている。これを利用し、インド洋全域にまたがる広大な支配領域を持つ環インド洋海洋帝国連邦は、広大すぎるEEZや領海が広がるインド洋における警戒監視を行うために、偵察衛星の活用を決定することとなった。これは1990年代から推進されてきたプロジェクトではあるが、国家予算の関係により度々話が出てきてはとん挫した話である。これが結実したのは、全世界単位における軍事力の向上がその背景としてある。特にイージスシステムやNAAWSなどの戦術処理装置や、艦隊単位に極めて高度な射撃管制レベルのデータリンクを提供するCECなどに代表される、艦艇の電装系の発達、航空機においては、このCECだけでなくリンク16なども活用したNIFC-CA、それだけでなく、レーダー性能向上や航空機自体のデジタル設計などに見られるアビオニクスと始めとした飛行性能向上、航空力学の理解度向上もあり、戦車など古典的な兵器においても、これらに搭載される基本的なベトロニクスや指揮統制装置の性能向上による部隊単位での連携による機動力の向上など、全体的に軍隊が入手できる情報が広がり、プロイセン王国の軍人・軍事学者であるカール・フォン・クラウゼヴィッツの「戦争論」にもみられるような、いわゆる「戦場の霧」と呼ばれる、部隊指揮官が把握できる情報量を超えた、その場では入手不可能な情報や不確定要素をある程度排除できるようになっていた。このため、従来のネットワークや情報収集網だけでは入手できる情報が限られると考えた環インド洋海洋帝国連邦の海軍関係者は、偵察衛星を複数宇宙に飛ばし、これらのアセットによる海洋や仮想敵国の領域における平時における常日頃の警戒監視・偵察行動の重要性を説いてきた。この20年以上に渡って続けられてきた議会や内閣への説得・ロビー活動により、ようやく海軍関係者が訴え続けてきた偵察衛星の利用価値が連邦議会や連邦政府、各国政府や財務関連の省庁に認められることとなり、海軍主導の警戒監視用偵察衛星が開発される運びとなった。
ここでさらに問題になっていたのが、海軍において非常に頭の痛い問題であり、常に艦艇にとっては脅威であり続けた、対艦兵器の存在である。対艦兵器のはしりといえば、当然ながら衝角（いわゆるラム）であるが、これらは現代に姿を消している。ラムとは、艦艇の艦首喫水線下に備えられた突起物であり、敵艦の土手っ腹に艦首から突っ込み突き刺すように食い込むことで敵艦の艦体にダメージを与え、損傷を与える、もしくは撃沈するという芸当ができる、一種の質量兵器ということになる。これらラムを利用した乗り移り戦術が古代から中世、近世、さらには近代においても有効な戦術として利用されてきたわけではあるが、これを衰退させることになったのが、艦艇搭載の火砲である。古代ではギリシャの火と呼ばれる謎の火炎放射砲が存在し、この火炎放射砲や手投げ、もしくは投石器などの簡易な兵器で射出される火炎放射器の一種は、今でもその組成がわかっていない。（現代ではさらに有力無比な核兵器が存在するというのに、なぜ内緒にしておいたんですかね……わけがわからないよ（某白い淫獣並感））さらに言えば、このギリシャの火は水をかけても容易に鎮火することができず、艦艇に対する脅威となっていたのだが、これらの正確な製法は現在では失われてしまっている。中世ごろには現在の海賊映画や漫画など娯楽作品でよく見るようなカルバリン砲やカノン砲といった、球形の砲丸を利用した簡易な火薬発火式の短射程な火砲が出現し、これらを利用した戦闘方法が一般的となる。しかし、これらの砲では敵艦を撃沈するには至らず、往々にしてラムによる突撃や移乗攻撃など、古典的な白兵戦による戦闘の決着方法がとられてきた。かのイギリスの英雄と呼ばれ、特にかの有名な「英国は各員がその義務を尽くすことを期待する」という艦隊への檄で有名なホレーショ・ネルソン提督の最後の戦いであり、彼が死亡した戦いでもあるトラファルガーの海戦においても、火砲による攻撃が行われていたものの、結局はネルソン提督乗艦の旗艦である戦列艦ヴィクトリー（現在でも現役艦であり、世界最古の現役艦でもある）がフランス軍のルドゥタブル（旧名シュフラン）と接近戦を行い、死闘を演じたことで、ネルソン提督はルドゥタブルに乗艦していた狙撃兵の一撃で命を落としてしまっている。しかしながら、火砲の進歩は年代が下るごとに進歩しており、初期には人間が1人や2人で運搬し、自由に移動させることができた車輪装備式の大砲のようなものから、艦へベアリング式や水圧式で固定装備された大型の艦載砲へと進化していった。しかし、艦艇の防御力も進化を続けており、米国における南北戦争の時代においては、装甲艦と呼ばれる装甲を施した艦艇が出現することになった。1852年には、フランスにおいて装甲艦「ラ・グロワール」が進水。これは世界初の外洋航行可能な装甲艦であり、フランスの艦艇建造技術の粋を集めたものであった。これに対抗したイギリスのHMSウォリアーが建造されることになった。しかしながら、後に有名なハンプトン・ローズ海戦を演じることになるアメリカ合衆国、アメリカ連合国には、装甲艦を建造するような技術はなかった。この技術的難題を克服し、装甲艦が建造されることになった結果、これらの装甲艦同士の戦いとなったのが、かの有名なハンプトン・ローズ海戦（ハンプトン・ローズかいせん、Battle of Hampton Roads）、別名モニターとメリマックの戦い（the Battle of the Monitor and the Merrimack）である。この米国南北戦争時に発生した海戦は、アメリカ合衆国海軍が発注した革新的な設計をしている装甲艦「モニター」、そして、アメリカ連合国軍がアメリカ合衆国海軍の軍艦「メリマック」を鹵獲し、装甲艦へと改造した「バージニア」同士の海戦である。しかし、この戦闘は最初からモニターとバージニアの戦闘だったわけではなく、バージニアが合衆国海軍の前に躍り出て、合衆国海軍の木造艦が炎上していった。この後に合衆国海軍の装甲艦モニターが到着し、バージニアとの戦闘が発生したものの、このモニターとバージニアの防御力を前にして、両者の砲は力不足だった。結局、両者の決着はつかなかったが、この戦いは海戦史における重要な戦いとなったのである。さらに時代は下り、世界は次々に装甲艦を建造し、この発展形として建造されたのが戦艦と呼ばれる艦種だった。特に日本でいえば明治時代に建造されていた、俗にメディア用語で前ド級戦艦と呼ばれる艦種では30.5cm砲を搭載しており、敵艦を撃沈するだけの火力を持っていた。この前弩級戦艦の戦いとなったのが、日清戦争であった。この日清戦争が始まる前、清では近代的な戦艦である定遠級戦艦がドイツにおいて建造され、保有されていた。この定遠と鎮遠の2隻は以前の戦訓を鑑みて衝角が搭載されたほか、前へ火力を集中させる戦法が効果を上げていたことを受けて前後に砲門を指向できるようになっていたが、結局のところ日清戦争ではより小さい火砲多数における滅多打ちの戦法が効いており、この2隻の有効性は示されることはなく、陳腐化を示してしまっていた。さらに、この数年後に起きた日露戦争においては、旅順とウラジオストクというロシア帝国の2大海軍拠点に駐留していた艦隊を戦争開始前に2倍まで増やし、日本海軍の戦力を圧倒することを企図していたものだが、極東への戦力回航は不十分であった。そこで、ロシア側は最強とうたわれたバルト海艦隊、いわゆるバルチック艦隊をウラジオストクへ派遣することとした。このバルチック艦隊がウラジオストクの艦隊と合流すれば、日本軍にとっては相当な脅威となることが予想された。そこで、バルチック艦隊の極東ウラジオストク回航を阻止するために、日本軍は連合艦隊におけるウラジオストク入港前の撃滅作戦を企図することとなった。これがのちに日本海海戦と呼ばれる歴史的かつ海戦史・海軍史における重要な戦いの端緒となったのである。余談ではあるが、このバルチック艦隊、もといロシアのバルト海艦隊は、ロシアのウクライナ侵攻を受けたフィンランド・スウェーデンのNATO（北大西洋条約機構）への加盟により、バルト海は完全にNATOの内海と化し、サンクトペテルブルク（ソ連時代はレニングラードとも呼ばれた）やカリーニングラードに駐留していた艦は、その機能をほとんど失うこととなってしまったのである。かつて最強と謳われたバルチック艦隊に見る影はなく、もはや戦争が始まればNATOが保有する有象無象の対艦ミサイルの雨あられによりボコボコに処刑されるだけの哀れな標的艦隊と化したのである。話を戻し、この日本海海戦での重要な要素は、日本軍が世界中に展開した情報網である。日本は当時、イギリス連合王国という強力な後ろ盾を有していた。イギリス側はこのロシアの第二太平洋艦隊と命名されなおしたバルチック艦隊から北海において漁船へ攻撃を加えられており、イギリス国民の世論はロシアへの反感を増し、反露へと傾いていっていた。当然ながらイギリス海軍も黙っているはずもなく、イギリス艦隊はしばしばバルチック艦隊、もとい第二太平洋艦隊を追尾し、これを日本軍艦隊と誤認したロシア艦隊の精神をすり減らしていった。一方の日本は、イギリスからの情報提供などによりバルチック艦隊が極東へ回航されることを承知しており、この合流阻止を目的とした迎撃作戦を行おうと立案したものの、どこで迎撃すればいいか、敵艦隊はどのルートを通るか未確定であったことから、この艦隊の捕捉に全力を挙げることとなる。具体的には、日本の海が見える各所、もちろん日本海から太平洋、特に重要とされたのが対馬海峡や津軽海峡、そして宗谷海峡の警戒監視を陸地から常に行えるよう監視所を設け、世界各地のバルチック艦隊が寄港すると思われる場所へジャーナリストなどの現地人を雇い現地スパイとして獲得しておいた上で警戒監視活動を行っており、さらにはイギリス軍によるバルチック艦隊への補給妨害などの妨害活動も手伝い、徐々にバルチック艦隊は疲弊していった。日本軍による装甲艦の警戒線構築や台湾周辺での諜報活動などにより、ようやくバルチック艦隊の姿をとらえた日本軍は、バルチック艦隊が対馬海峡を通過しウラジオストクへ向かうと断定。連合艦隊を出撃させ迎撃を行う手はずを整えた。しかし、連合艦隊は通報艦の情報を取り違えたことにより現場は混乱し、当初の作戦である丁字戦法による頭を押さえる戦法が達成できなくなる危機に陥っていたところ、俗にいう東郷ターンにより位置取りを変え、敵艦隊の捕捉と単縦陣での戦闘に持ち込むことに成功した。さらに、この戦いで導入されたもので重要な要素は、なんといっても無線機による統制射撃だった。無線機による情報伝達は、海底ケーブルの存在と合わせて当然ながら警戒監視任務に用いられてきたが、常に移動を伴う艦艇では海底ケーブルによる連絡は不可能となる。よって、無線連絡機が有効な情報伝達方法となった。この無線による情報伝達方法は手旗信号よりも遠距離に届き、発光信号よりも速く情報を伝達でき、さらには暗号を用いる、もしくは周波数を変更することで敵の傍受も回避することができる、当時にとっては非常に画期的な発明となった。さらに、日本軍はこの前にイギリスで発明されていた主砲の統制射撃の概念を導入し、単縦陣で利用することにより、効率的な火力の集中を実現した。戦いの原則に重要となる要素の中には「集中の原則」があり、統制射撃はまさにこの集中の原則に沿った概念として受け入れられた。統制射撃を有効活用した日本軍はバルチック艦隊を破り、歴史の勝者として名を刻むことになったのである。この無線連絡を発展させた戦術概念は後に戦術データリンクとして結実し、現在の海軍だけでなく、その他の軍種でも有効に活用されている。このさらに時代は下り、ドイツにおいてフリッツXが、日本においてイ号無線誘導弾が開発されミサイルの走りとなった他、第二次世界大戦翌年に戦艦ミシシッピにて行われた艦対空ミサイルの発射試験は、これから幕を開けるミサイルの時代の黎明期を築いたのである。さて、このミサイルの発展は戦後70年の間に急激に発展し、1970年代には西側における艦対艦誘導兵器の花形ともいえるハープーン対艦ミサイルやエグゾセ対艦ミサイルなどの亜音速ミサイルが次々に開発されていったほか、東側でもP-120やP-270などの西側よりも攻撃力の高いミサイルが配備されてきた。このミサイル開発競争の中、次第に縦深的で多層的な防空網を築く米空母打撃群（CSG）への対抗のため、ソ連軍はまず艦隊を襲撃する原子力潜水艦に、そしてミサイル巡洋艦にもかつてないほど超巨大な対艦ミサイルを搭載することを決定した。それがP-700、通称グラニート(NATOコードネーム：シップレック)である。このシップレックは編隊を組み飛行する、一種の初期型ドローンのスウォーム飛行を行う画期的なミサイルとして開発された。さらに、これより注目すべき事項は、レゲンダと呼ばれるC4Iシステムである。このレゲンダは事前に運用されたP-6、P-35、後にP-500の目標捕捉用航空機であるTu-95RTsの後継機ともいえる存在であり、先述の通り航空機を利用した偵察システムは脆弱であるという結論、それにより浮上する問題である遠距離における目標捕捉、さらに言えばキューイングの問題をどう解決するかの回答が、この衛星によるキューイングだったわけである。この衛星によるキューイング能力を持ったP-700は、各打倒搭載型で射程700�劼箸いδ溝腓兵幼�を誇り、主に潜水艦や巡洋艦に搭載されることになった。その潜水艦こそオスカー級潜水艦、キーロフ級巡洋艦である。この2隻はいずれも世界的に見ても巨大な艦艇であり、けた外れに巨大なミサイルであるP-700を運用する艦艇は巨大艦でなければならないという重大な制約を生み出してしまうこととなっている。とはいえ、この衛星資産を活用したキューイングという非常に先進的なシステムは、世界各国の海軍関係者の注目を集めることとなった。環インド洋海洋帝国連邦もこのレゲンダC4Iシステムには興味を示しており、この技術資産を研究しつつ、1990年代には同様の衛星測
この海軍戦術支援衛星はコンセプト開発こそ行われたものの、議会や政府にはコストが大きすぎるとみなされてしまい、なかなか結実することはなかった。しかし、海軍が2007年に実演した初期型のドローンによるスウォーム攻撃実験のデモンストレーションがあり、これが議会や政府の危機感を募らせることとなった。このドローンによるスウォーム攻撃は、実際には海軍アセットの射程や隠密性を考えれば、海上ではそこまで脅威になることはなかったが、この低速なドローンが超音速ミサイルとなれば話は別だった。超音速ミサイルがほぼ同時に味方艦へ殺到し、攻撃を受けることになれば、たちまち海軍戦力は大打撃を受けてしまうことになる。航空母艦保有を強く志向していた政府は特に警戒感を示しており、この海軍戦術支援衛星の研究開発に資金を出す用意があることを海軍に伝えることになった。しかし、ここで横やりを入れたのが陸軍である。環インド洋海洋帝国連邦の陸軍は、その活動範囲を主にマダガスカルに限定しており、戦力もあまり大きくはない。その限られた予算配分の中、陸軍はより効率的に火力を分散配置しつつ集中させるための研究開発を行っていた。その結果として、海軍と同じく日ごろからの警戒監視や偵察能力の確保という結論に至り、さらには戦術データリンクによる部隊間の円滑な指揮統制といった問題点も見いだされることとなった。さらに、空軍もこの話に乗じることとなった。空軍においても高速なアセットを利用し、広い海上での機動戦力となるが故に、海軍との連携は欠かせないものとなっている。空軍は空軍の支援戦力として海軍戦力に期待感を示しており、昨今より研究されてきた統合作戦の概念実証にも積極的だった。そこで、政府は近衛軍も巻き込んだ四軍種共同で統合作戦に利用できる、武器管制レベルから戦術レベル、そして作戦レベルにも対応できる包括的なデータリンクを含んだC4Iの構築を望んだ。この一部となるのが、艦艇に搭載される戦術処理装置であるロゼッタ戦闘システムや、この統合戦略作戦支援衛星としてまとめられたJSSSである。
これらの事例により、敵国への頻繁な戦略偵察行動は有人機においては乗員を危機にさらし、有人機は高価であるために機器の損失も大きく、無人機においては機器の損失だけで済むものの、それでも敵国への情報漏洩の危険も考えれば、時代が下りレーダーの高性能・高分解能化や地対空ミサイルの射程や射高などの性能が向上し、さらには両者の高度なデータリンクや指揮統制システムによる防空網そのものの堅牢化により、あまり現実的ではないとみなされるようになりつつあるのが世界の潮流である。
そこで重要になっているのは、何よりおいて平時からの常日頃の警戒監視、情報収集である。しかし、前述のとおり空からの偵察活動には非常に大きな軍事的、政治的リスクが付きまとう他、途中でアセットが撃墜されれば情報を確実に得られないという懸念が存在した。そこでさらに突き詰めれば、そもそも領空という概念に注目することになる。1966年12月19日に採択された第21会期国連総会決議2222号で、1967年10月10日に発効した月その他の天体を含む宇宙空間の探査及び利用における国家活動を律する原則に関する条約（つきそのたのてんたいをふくむうちゅうくうかんのたんさおよびりようにおけるこっかかつどうをりっするげんそくにかんするじょうやく）は、通称宇宙条約や宇宙憲章とも呼ばれ、多数の国家における宇宙の法律の基礎となった法律である。これに参照してみれば、宇宙空間における探査と利用の自由、領有の禁止、宇宙平和利用の原則、国家への責任集中原則などが定められている。要するに、宇宙空間は世界各国が自由に利用できる公共の場所であり、ここでは平和利用であれば宇宙の利用が許されるという条約であり、これを利用し、平時の安全保障という名目で警戒監視を行うことは原則自由ということになる。さらには、偵察活動であれば相手側に直接被害を加えることはなく、平和利用できると宣言できるものであり、各国もその立場を取っている。これを利用し、インド洋全域にまたがる広大な支配領域を持つ環インド洋海洋帝国連邦は、広大すぎるEEZや領海が広がるインド洋における警戒監視を行うために、偵察衛星の活用を決定することとなった。これは1990年代から推進されてきたプロジェクトではあるが、国家予算の関係により度々話が出てきてはとん挫した話である。これが結実したのは、全世界単位における軍事力の向上がその背景としてある。特にイージスシステムやNAAWSなどの戦術処理装置や、艦隊単位に極めて高度な射撃管制レベルのデータリンクを提供するCECなどに代表される、艦艇の電装系の発達、航空機においては、このCECだけでなくリンク16なども活用したNIFC-CA、それだけでなく、レーダー性能向上や航空機自体のデジタル設計などに見られるアビオニクスと始めとした飛行性能向上、航空力学の理解度向上もあり、戦車など古典的な兵器においても、これらに搭載される基本的なベトロニクスや指揮統制装置の性能向上による部隊単位での連携による機動力の向上など、全体的に軍隊が入手できる情報が広がり、プロイセン王国の軍人・軍事学者であるカール・フォン・クラウゼヴィッツの「戦争論」にもみられるような、いわゆる「戦場の霧」と呼ばれる、部隊指揮官が把握できる情報量を超えた、その場では入手不可能な情報や不確定要素をある程度排除できるようになっていた。このため、従来のネットワークや情報収集網だけでは入手できる情報が限られると考えた環インド洋海洋帝国連邦の海軍関係者は、偵察衛星を複数宇宙に飛ばし、これらのアセットによる海洋や仮想敵国の領域における平時における常日頃の警戒監視・偵察行動の重要性を説いてきた。この20年以上に渡って続けられてきた議会や内閣への説得・ロビー活動により、ようやく海軍関係者が訴え続けてきた偵察衛星の利用価値が連邦議会や連邦政府、各国政府や財務関連の省庁に認められることとなり、海軍主導の警戒監視用偵察衛星が開発される運びとなった。
ここでさらに問題になっていたのが、海軍において非常に頭の痛い問題であり、常に艦艇にとっては脅威であり続けた、対艦兵器の存在である。対艦兵器のはしりといえば、当然ながら衝角（いわゆるラム）であるが、これらは現代に姿を消している。ラムとは、艦艇の艦首喫水線下に備えられた突起物であり、敵艦の土手っ腹に艦首から突っ込み突き刺すように食い込むことで敵艦の艦体にダメージを与え、損傷を与える、もしくは撃沈するという芸当ができる、一種の質量兵器ということになる。これらラムを利用した乗り移り戦術が古代から中世、近世、さらには近代においても有効な戦術として利用されてきたわけではあるが、これを衰退させることになったのが、艦艇搭載の火砲である。古代ではギリシャの火と呼ばれる謎の火炎放射砲が存在し、この火炎放射砲や手投げ、もしくは投石器などの簡易な兵器で射出される火炎放射器の一種は、今でもその組成がわかっていない。（現代ではさらに有力無比な核兵器が存在するというのに、なぜ内緒にしておいたんですかね……わけがわからないよ（某白い淫獣並感））さらに言えば、このギリシャの火は水をかけても容易に鎮火することができず、艦艇に対する脅威となっていたのだが、これらの正確な製法は現在では失われてしまっている。中世ごろには現在の海賊映画や漫画など娯楽作品でよく見るようなカルバリン砲やカノン砲といった、球形の砲丸を利用した簡易な火薬発火式の短射程な火砲が出現し、これらを利用した戦闘方法が一般的となる。しかし、これらの砲では敵艦を撃沈するには至らず、往々にしてラムによる突撃や移乗攻撃など、古典的な白兵戦による戦闘の決着方法がとられてきた。かのイギリスの英雄と呼ばれ、特にかの有名な「英国は各員がその義務を尽くすことを期待する」という艦隊への檄で有名なホレーショ・ネルソン提督の最後の戦いであり、彼が死亡した戦いでもあるトラファルガーの海戦においても、火砲による攻撃が行われていたものの、結局はネルソン提督乗艦の旗艦である戦列艦ヴィクトリー（現在でも現役艦であり、世界最古の現役艦でもある）がフランス軍のルドゥタブル（旧名シュフラン）と接近戦を行い、死闘を演じたことで、ネルソン提督はルドゥタブルに乗艦していた狙撃兵の一撃で命を落としてしまっている。しかしながら、火砲の進歩は年代が下るごとに進歩しており、初期には人間が1人や2人で運搬し、自由に移動させることができた車輪装備式の大砲のようなものから、艦へベアリング式や水圧式で固定装備された大型の艦載砲へと進化していった。しかし、艦艇の防御力も進化を続けており、米国における南北戦争の時代においては、装甲艦と呼ばれる装甲を施した艦艇が出現することになった。1852年には、フランスにおいて装甲艦「ラ・グロワール」が進水。これは世界初の外洋航行可能な装甲艦であり、フランスの艦艇建造技術の粋を集めたものであった。これに対抗したイギリスのHMSウォリアーが建造されることになった。しかしながら、後に有名なハンプトン・ローズ海戦を演じることになるアメリカ合衆国、アメリカ連合国には、装甲艦を建造するような技術はなかった。この技術的難題を克服し、装甲艦が建造されることになった結果、これらの装甲艦同士の戦いとなったのが、かの有名なハンプトン・ローズ海戦（ハンプトン・ローズかいせん、Battle of Hampton Roads）、別名モニターとメリマックの戦い（the Battle of the Monitor and the Merrimack）である。この米国南北戦争時に発生した海戦は、アメリカ合衆国海軍が発注した革新的な設計をしている装甲艦「モニター」、そして、アメリカ連合国軍がアメリカ合衆国海軍の軍艦「メリマック」を鹵獲し、装甲艦へと改造した「バージニア」同士の海戦である。しかし、この戦闘は最初からモニターとバージニアの戦闘だったわけではなく、バージニアが合衆国海軍の前に躍り出て、合衆国海軍の木造艦が炎上していった。この後に合衆国海軍の装甲艦モニターが到着し、バージニアとの戦闘が発生したものの、このモニターとバージニアの防御力を前にして、両者の砲は力不足だった。結局、両者の決着はつかなかったが、この戦いは海戦史における重要な戦いとなったのである。さらに時代は下り、世界は次々に装甲艦を建造し、この発展形として建造されたのが戦艦と呼ばれる艦種だった。特に日本でいえば明治時代に建造されていた、俗にメディア用語で前ド級戦艦と呼ばれる艦種では30.5cm砲を搭載しており、敵艦を撃沈するだけの火力を持っていた。この前弩級戦艦の戦いとなったのが、日清戦争であった。この日清戦争が始まる前、清では近代的な戦艦である定遠級戦艦がドイツにおいて建造され、保有されていた。この定遠と鎮遠の2隻は以前の戦訓を鑑みて衝角が搭載されたほか、前へ火力を集中させる戦法が効果を上げていたことを受けて前後に砲門を指向できるようになっていたが、結局のところ日清戦争ではより小さい火砲多数における滅多打ちの戦法が効いており、この2隻の有効性は示されることはなく、陳腐化を示してしまっていた。さらに、この数年後に起きた日露戦争においては、旅順とウラジオストクというロシア帝国の2大海軍拠点に駐留していた艦隊を戦争開始前に2倍まで増やし、日本海軍の戦力を圧倒することを企図していたものだが、極東への戦力回航は不十分であった。そこで、ロシア側は最強とうたわれたバルト海艦隊、いわゆるバルチック艦隊をウラジオストクへ派遣することとした。このバルチック艦隊がウラジオストクの艦隊と合流すれば、日本軍にとっては相当な脅威となることが予想された。そこで、バルチック艦隊の極東ウラジオストク回航を阻止するために、日本軍は連合艦隊におけるウラジオストク入港前の撃滅作戦を企図することとなった。これがのちに日本海海戦と呼ばれる歴史的かつ海戦史・海軍史における重要な戦いの端緒となったのである。余談ではあるが、このバルチック艦隊、もといロシアのバルト海艦隊は、ロシアのウクライナ侵攻を受けたフィンランド・スウェーデンのNATO（北大西洋条約機構）への加盟により、バルト海は完全にNATOの内海と化し、サンクトペテルブルク（ソ連時代はレニングラードとも呼ばれた）やカリーニングラードに駐留していた艦は、その機能をほとんど失うこととなってしまったのである。かつて最強と謳われたバルチック艦隊に見る影はなく、もはや戦争が始まればNATOが保有する有象無象の対艦ミサイルの雨あられによりボコボコに処刑されるだけの哀れな標的艦隊と化したのである。話を戻し、この日本海海戦での重要な要素は、日本軍が世界中に展開した情報網である。日本は当時、イギリス連合王国という強力な後ろ盾を有していた。イギリス側はこのロシアの第二太平洋艦隊と命名されなおしたバルチック艦隊から北海において漁船へ攻撃を加えられており、イギリス国民の世論はロシアへの反感を増し、反露へと傾いていっていた。当然ながらイギリス海軍も黙っているはずもなく、イギリス艦隊はしばしばバルチック艦隊、もとい第二太平洋艦隊を追尾し、これを日本軍艦隊と誤認したロシア艦隊の精神をすり減らしていった。一方の日本は、イギリスからの情報提供などによりバルチック艦隊が極東へ回航されることを承知しており、この合流阻止を目的とした迎撃作戦を行おうと立案したものの、どこで迎撃すればいいか、敵艦隊はどのルートを通るか未確定であったことから、この艦隊の捕捉に全力を挙げることとなる。具体的には、日本の海が見える各所、もちろん日本海から太平洋、特に重要とされたのが対馬海峡や津軽海峡、そして宗谷海峡の警戒監視を陸地から常に行えるよう監視所を設け、世界各地のバルチック艦隊が寄港すると思われる場所へジャーナリストなどの現地人を雇い現地スパイとして獲得しておいた上で警戒監視活動を行っており、さらにはイギリス軍によるバルチック艦隊への補給妨害などの妨害活動も手伝い、徐々にバルチック艦隊は疲弊していった。日本軍による装甲艦の警戒線構築や台湾周辺での諜報活動などにより、ようやくバルチック艦隊の姿をとらえた日本軍は、バルチック艦隊が対馬海峡を通過しウラジオストクへ向かうと断定。連合艦隊を出撃させ迎撃を行う手はずを整えた。しかし、連合艦隊は通報艦の情報を取り違えたことにより現場は混乱し、当初の作戦である丁字戦法による頭を押さえる戦法が達成できなくなる危機に陥っていたところ、俗にいう東郷ターンにより位置取りを変え、敵艦隊の捕捉と単縦陣での戦闘に持ち込むことに成功した。さらに、この戦いで導入されたもので重要な要素は、なんといっても無線機による統制射撃だった。無線機による情報伝達は、海底ケーブルの存在と合わせて当然ながら警戒監視任務に用いられてきたが、常に移動を伴う艦艇では海底ケーブルによる連絡は不可能となる。よって、無線連絡機が有効な情報伝達方法となった。この無線による情報伝達方法は手旗信号よりも遠距離に届き、発光信号よりも速く情報を伝達でき、さらには暗号を用いる、もしくは周波数を変更することで敵の傍受も回避することができる、当時にとっては非常に画期的な発明となった。さらに、日本軍はこの前にイギリスで発明されていた主砲の統制射撃の概念を導入し、単縦陣で利用することにより、効率的な火力の集中を実現した。戦いの原則に重要となる要素の中には「集中の原則」があり、統制射撃はまさにこの集中の原則に沿った概念として受け入れられた。統制射撃を有効活用した日本軍はバルチック艦隊を破り、歴史の勝者として名を刻むことになったのである。この無線連絡を発展させた戦術概念は後に戦術データリンクとして結実し、現在の海軍だけでなく、その他の軍種でも有効に活用されている。このさらに時代は下り、ドイツにおいてフリッツXが、日本においてイ号無線誘導弾が開発されミサイルの走りとなった他、第二次世界大戦翌年に戦艦ミシシッピにて行われた艦対空ミサイルの発射試験は、これから幕を開けるミサイルの時代の黎明期を築いたのである。さて、このミサイルの発展は戦後70年の間に急激に発展し、1970年代には西側における艦対艦誘導兵器の花形ともいえるハープーン対艦ミサイルやエグゾセ対艦ミサイルなどの亜音速ミサイルが次々に開発されていったほか、東側でもP-120やP-270などの西側よりも攻撃力の高いミサイルが配備されてきた。このミサイル開発競争の中、次第に縦深的で多層的な防空網を築く米空母打撃群（CSG）への対抗のため、ソ連軍はまず艦隊を襲撃する原子力潜水艦に、そしてミサイル巡洋艦にもかつてないほど超巨大な対艦ミサイルを搭載することを決定した。それがP-700、通称グラニート(NATOコードネーム：シップレック)である。このシップレックは編隊を組み飛行する、一種の初期型ドローンのスウォーム飛行を行う画期的なミサイルとして開発された。さらに、これより注目すべき事項は、レゲンダと呼ばれるC4Iシステムである。このレゲンダは事前に運用されたP-6、P-35、後にP-500の目標捕捉用航空機であるTu-95RTsの後継機ともいえる存在であり、先述の通り航空機を利用した偵察システムは脆弱であるという結論、それにより浮上する問題である遠距離における目標捕捉、さらに言えばキューイングの問題をどう解決するかの回答が、この衛星によるキューイングだったわけである。この衛星によるキューイング能力を持ったP-700は、各打倒搭載型で射程700�劼箸いδ溝腓兵幼�を誇り、主に潜水艦や巡洋艦に搭載されることになった。その潜水艦こそオスカー級潜水艦、キーロフ級巡洋艦である。この2隻はいずれも世界的に見ても巨大な艦艇であり、けた外れに巨大なミサイルであるP-700を運用する艦艇は巨大艦でなければならないという重大な制約を生み出してしまうこととなっている。とはいえ、この衛星資産を活用したキューイングという非常に先進的なシステムは、世界各国の海軍関係者の注目を集めることとなった。環インド洋海洋帝国連邦もこのレゲンダC4Iシステムには興味を示しており、この技術資産を研究しつつ、1990年代には同様の衛星測
この海軍戦術支援衛星はコンセプト開発こそ行われたものの、議会や政府にはコストが大きすぎるとみなされてしまい、なかなか結実することはなかった。しかし、海軍が2007年に実演した初期型のドローンによるスウォーム攻撃実験のデモンストレーションがあり、これが議会や政府の危機感を募らせることとなった。このドローンによるスウォーム攻撃は、実際には海軍アセットの射程や隠密性を考えれば、海上ではそこまで脅威になることはなかったが、この低速なドローンが超音速ミサイルとなれば話は別だった。超音速ミサイルがほぼ同時に味方艦へ殺到し、攻撃を受けることになれば、たちまち海軍戦力は大打撃を受けてしまうことになる。航空母艦保有を強く志向していた政府は特に警戒感を示しており、この海軍戦術支援衛星の研究開発に資金を出す用意があることを海軍に伝えることになった。しかし、ここで横やりを入れたのが陸軍である。環インド洋海洋帝国連邦の陸軍は、その活動範囲を主にマダガスカルに限定しており、戦力もあまり大きくはない。その限られた予算配分の中、陸軍はより効率的に火力を分散配置しつつ集中させるための研究開発を行っていた。その結果として、海軍と同じく日ごろからの警戒監視や偵察能力の確保という結論に至り、さらには戦術データリンクによる部隊間の円滑な指揮統制といった問題点も見いだされることとなった。さらに、空軍もこの話に乗じることとなった。空軍においても高速なアセットを利用し、広い海上での機動戦力となるが故に、海軍との連携は欠かせないものとなっている。空軍は空軍の支援戦力として海軍戦力に期待感を示しており、昨今より研究されてきた統合作戦の概念実証にも積極的だった。そこで、政府は近衛軍も巻き込んだ四軍種共同で統合作戦に利用できる、武器管制レベルから戦術レベル、そして作戦レベルにも対応できる包括的なデータリンクを含んだC4Iの構築を望んだ。この一部となるのが、艦艇に搭載される戦術処理装置であるロゼッタ戦闘システムや、この統合戦略作戦支援衛星としてまとめられたJSSSである。
リアーナ
| 基礎データ | |
|---|---|
| 正式名称 | DSAT-2 |
| 通称 | リアーナ |
| 製造 | メラナテア社 |
| 運用国 | 環インド洋海洋帝国連邦 |
| 任務 | OTH戦術/作戦級データリンク、軍用ネットワーク |
| 仕様 | |
| 全長 | 3.8ｍ |
| 全幅 | 4.1ｍ |
| 乾燥重量 | 580kg |
| 機材 | Ku/Ka/Vバンドアクティブフェーズドアレイレーダー(APAR) |
| スラスタ | クリプトンガスホールスラスタ4基 |
| 打ち上げ | 12000基（合計） |
リアーナは主にネットワーク構築用のデータ通信衛星である。衛星はおよそ300km〜600�劼泙任旅眦戮鯣�行することとされた。通常、通信中継衛星は主に静止軌道に配置されるものではあるが、静止衛星を経由するインターネットトラフィックは、理論上の最低往復遅延時間が477ミリ秒（ユーザーと地上ゲートウェイ間）であるが、実際には現在の衛星だと600ミリ秒以上の遅延がある。この著しい遅延のために、軍用、特に武器管制レベルのキューイングでは使用に耐えないものとなってしまっている。しかし、このリアーナ衛星はスターリンク衛星と同様に、静止軌道よりはるかに低い高度を飛行する衛星であり、地球から衛星までのレイテンシ、俗にいう待ち時間は35ミリ秒と海底ケーブル並の実用的な遅延に収まっており、さらには空気の薄い宇宙空間（地球でのカーマン・ラインは100�劼叛瀋蠅気譴討�り、これ以上の上空は宇宙と一般に定義される）ではレーザーが遠距離まで届くゆえに、レーザー通信システムが搭載されている他、フェーズドアレイ・ビームフォーミング、デジタル処理技術を採用されている。このフェーズドアレイアンテナによる通信システムにより他の同規格衛星と円滑に通信でき、効率的な衛星コンステレーションが構築されている。この通信システムにより、信頼性が重要だった軍用回線でも実用に耐えうる強力な大容量通信設備を構築するに至ったのである。
最初に製造された初期型リアーナ衛星は、モルディブの北中部区フェリデ・アトル東部に存在する人工島テンダー発射場より基幹ロケットであるアイナ2（アイナ：マダガスカルの現地語で生命の意）で打ち上げられた。合計で32基もの衛星を搭載したアイナ2は、低軌道上で衛星の束を切り離し、その後はクリプトンガスを利用したホールスラスタで位置調整を行いつつ軌道上に配置された。
投射されたリアーナ衛星はおおよそ45度の軌道傾斜角を持ち、最終的には1万2000基の衛星が飛行することになっている。
ツェリーナ
| 基礎データ | |
|---|---|
| 正式名称 | RSAT-5 |
| 通称 | ツェリーナ |
| 製造 | メラナテア社 |
| 運用国 | 環インド洋海洋帝国連邦 |
| 任務 | レーダー偵察、キューイング補助 |
| 仕様 | |
| 全長 | 6.8ｍ |
| 全幅 | 7.5ｍ |
| 乾燥重量 | 2580kg |
| 機材 | Cバンドアクティブフェーズドアレイレーダー(APAR) |
| スラスタ | クリプトンガスホールスラスタ4基 |
| 打ち上げ | 240基（合計） |
ツェリーナはキューイングを担当するレーダー衛星である。主に目標のレーダー偵察を担当。
アレクサンドラ
| 基礎データ | |
|---|---|
| 正式名称 | RSAT-6 |
| 通称 | アレクサンドラ |
| 製造 | メラナテア社 |
| 運用国 | 環インド洋海洋帝国連邦 |
| 任務 | ELINT、キューイング |
| 仕様 | |
| 全長 | 6.5ｍ |
| 全幅 | 7.5ｍ |
| 乾燥重量 | 1880kg |
| 機材 | |
| スラスタ | クリプトンガスホールスラスタ4基 |
| 打ち上げ | 240基（合計） |
アレクサンドラは主にELINTやキューイングを担当する衛星である。
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