架空国家を作ろう　3.1世界線

日本列島及び朝鮮半島、南洋諸島を有し、人口約2億1800万人を誇る国家。
GDPは約6兆7000億ドル
66都道府県から成り、内訳は　都:1　道:19　府:2　県:45

縄文時代（紀元前10,000年頃〜紀元前300年頃）：最古の日本人の存在が確認される時代。
弥生時代（紀元前300年頃〜紀元3世紀頃）：農耕文化が発展し、社会的な階層が形成される。
古墳時代（紀元3世紀頃〜538年）：古墳と呼ばれる巨大な墓が築かれ、豪族の墓として利用される。
飛鳥時代（538年〜710年）：ヤマト政権が成立し、仏教や中国の文化が伝わる。
奈良時代（710年〜794年）：都が平城京（現在の奈良市）に置かれ、法隆寺や東大寺が建設される。
平安時代（794年〜1185年）：都が平安京（現在の京都市）に遷され、貴族文化が栄える。
鎌倉時代（1185年〜1333年）：源頼朝が鎌倉幕府を開き、武士の時代が始まる。
室町時代（1336年〜1573年）：室町幕府が成立し、文化の向上や商業の発展が見られる。
戦国時代（1467年〜1603年）：戦国大名による争乱が激化し、織田信長や豊臣秀吉が台頭する。
安土桃山時代（1573年〜1603年）：豊臣秀吉が日本を統一し、安土城や大坂城が建設される。
江戸時代（1603年〜1868年）：徳川家康が江戸幕府を開き、長い間平和が続く。
明治時代（1868年〜1912年）：江戸時代の幕藩体制が打破され、新たな近代国家の基盤が築かれることとなった。尊王攘夷の志士たちや薩長同盟が主導し、江戸幕府が倒された。
　　　政府の中央集権化：新政府は中央集権的な政治体制を確立し、行政・司法・教育などの近代化が進められた。西洋の法制度や制度が取り入れられ、議会制度や官僚制度が整備された。
　　　文明開化：西洋の文化や技術が積極的に導入され、国の近代化が進められた。産業革命が進展し、鉄道や電信などのインフラ整備が行われた。
　　　教育制度の整備：学校教育の普及が推進され、義務教育や大学教育が整備された。また、留学生の派遣や外国人教師の招聘も行われ、国際的な教育の充実が図られた。
日清戦争（1894年〜1895年）：日本と清（中国）の間で行われた戦争であり、日本が勝利した。この戦争によって日本は台湾や遼東半島などを獲得し、列強国の一員としての地位を確立した。
日露戦争（1904年〜1905年）：日本とロシアの間で行われた戦争であり、日本が奇襲攻撃を仕掛けるなどして勝利した。この戦争によって日本は国際的な注目を浴び、アジアでの覇権を確立した。
韓国併合（1910年）:韓国併合条約が漢城（現在のソウル市）で寺内正毅統監と李完用首相により調印され、同月29日に裁可公布により発効された。大日本帝国は大韓帝国を併合し、大韓帝国側の全借財を肩代わりしつつ、その領土であった朝鮮半島を領有した。
大正時代（1912年〜1926年）：大正デモクラシー：民主主義の意識が広まり、政党政治が発展した。普通選挙法の制定や社会主義・共産主義の影響が見られた。
第一次世界大戦（1914年〜1918年）：日本は連合国側として参戦し、ドイツの植民地や利権を獲得した。また、戦争経済によって産業が発展した。
帝国議会の拡大：立憲政治の下、帝国議会が重要な役割を果たすようになった。政党の勢力が拡大し、政府と議会の関係が複雑化した。
関東大震災（1923年）：東京を中心とする関東地方で大地震が発生し、多くの犠牲者を出した。この震災は日本の都市計画や復興政策に大きな影響を与えた。
大正デモクラシーの限界：社会不安や政治的混乱が増加し、大正デモクラシーの限界が露呈した。軍部や極右勢力の台頭も見られた。
昭和天皇の即位（1926年）：大正時代の終焉と共に、昭和天皇が即位し、昭和時代が始まった。
張作霖爆殺事件（1228年）北伐による余波が満洲に及ぶことを恐れた関東軍高級参謀・河本大作大佐らが張作霖を爆殺、日中間の緊張が高まった。
満州事変（1931年）：9月18日、関東州と南満洲鉄道（満鉄）の付属地の守備をしていた関東軍が柳条湖事件を起こして張学良の勢力を満洲から駆逐しようと試みる。日本政府は関東軍を賊軍と認定、中華民国に対し日中共同での賊軍討伐を打診した。中華民国はこれを受諾、翌10月22日、関東軍は奉天で最後の抵抗を行い壊滅した。満州事変での被害は日本：4000人、中華民国：1万人である。
日本政府は中華民国に対し賠償金約200億円を支払った。
日米交渉（1941年）：3月、日本政府は南方資源地帯の獲得を主とする対外政策大綱、いわゆる南進政策を公表した。これに対し同年同月、米国政府が「帝国主義」からの世界の保護を名目に対日経済制裁を公表した。翌4月、日米両国政府はハワイ・ホノルルにて交渉を開始、南進政策の破棄を条件にアメリカを中継し南方資源地帯から資源を格安で輸入、同時にアメリカによる対日経済制裁が解除される日米保全協定（米国名:ハルノート）が締結された。
第二次世界大戦（1939年〜1945年）：日本政府は第二次世界大戦には参戦せず、参戦国の国債購入や歩兵装備の輸出をするに留まった。軍需景気によって経済が発展した。
戦後（1945年〜1952年）：戦争の終結により経済は冷え込み、日本列島と朝鮮半島の経済格差が拡大した。これにより朝鮮半島では反日運動がより活発化し、現地の警察力では対処不可能なほどまで拡大した。
高度経済成長（1950年代〜1960年代）：日本は経済の急速な成長を遂げ、自動車や家電製品などの製造業が発展し、輸出を伸ばした。日本は経済大国としての地位を確立した。
朝鮮危機（1955年〜1957年）：制御不可能になった暴徒が日本軍基地や総督府施設を襲撃した「六・三暴動事件」を契機に始まった独立運動が発生した。
六・三暴動事件（1955年）：1955年6月3日、京城府で朝鮮解放戦線（KLF）による反日集会が開かれ、約6万人がこれに参加した。KLFは京城府に存在する総督府施設を巡り朝鮮独立を訴えた。同日16時頃、旧日本陸軍駐屯地の守衛による朝鮮人を侮辱するような発言を集団の一部が耳にしたことを契機に参加者の一部が暴走を始め、同駐屯地に約2万人が突入した。駐屯地に配属されていた一個中隊はこれに対応できる能力を持ち合わせておらず、さした抵抗もなしに制圧された。暴徒の一部に武器が拡散したことにより、警察力での対処が不可能となった。駐屯地制圧約30分後の17時30分、朝鮮総督府は戒厳令を発令し、これにより朝鮮駐屯軍は主要統治施設及び空港、港湾の警備を強化した。現地住民は一切の外出を禁止され、外出している住民は否応なく制圧/捕縛されることとなる。18時頃、LKFの指導者は現状の制御を不可能とし、「己が思うままに独立のための行動をせよ。我々はたった今大日本帝国から独立し、それを阻止せんとするありとあらゆる事象を力ずくで排除する。」と総督府前で高らかに宣言した。宣言後、LKFは総督府及び関連施設を襲撃した。先の戒厳令発令を受け総督府及び関連施設には、陸軍一個師団が警備に当たっていた。LKFは警備中の部隊に対し戦闘を開始、程なく鎮圧されたものの今後に大きな禍根を残す結末となった。
六・七事件（1955年）：1955年6月7日、朝鮮解放戦線（LKF）所属を名乗るグループが京城から東京へ向かう旅客機をジャックし身代金を要求した事件。
東京オリンピック（1964年）：日本は東京でオリンピックを開催し、国際的な注目を集めた。
石油危機（1973年）：アラブ諸国との対立が原因で、石油輸出国機構（OPEC）が原油の輸出を制限し、日本を含む多くの国がエネルギー危機に直面した。
新しい国際秩序の形成（1980年代）：日本は経済大国としての地位を確立し、国際社会での影響力を増大させた。ただし、経済的な摩擦やバブル経済の崩壊なども起こり、社会的な問題が浮き彫りになった。
昭和天皇の崩御（1989年）：昭和天皇が崩御し、昭和時代は終了した。

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外交について

経済制度や規模、産業について

詳しくは東亜諸島連合軍を参照

総兵力約108万人を誇る東亜諸島連合軍は陸海空の三軍に別れており、それぞれ約72万人、16万人、20万人で構成されている。
多くの島々を大洋に抱える我が国では、三軍共同の作戦が重要視されており、特に陸海の連携は国家の滅亡に関わるとして軍学校で最も先に教育される。