架空国家を作ろう　3.1世界線

湾岸経済特別区政府はアブダビ、カタール、クウェートを支配する政府。国際企業であるユニオン・サービスに事実上支配されている。

^{詳細はユニオン・サービスを参照。}
アブダビに居を構える超巨大コングロマリット企業及びその傘下企業グループ。
湾岸経済特別区政府を本拠地としており、事実上の支配者となっている。
特別区におけるほとんどの産業を支配しており、国民はユニオン・サービス社の物資や福祉を利用することを強制される。
国外進出など多岐にわたって事業を行っており、その野心は止まらないだろうといわれる。
ユニオン・オイル、ユニオン・ファーム・サービス、ユニオン自動車など多くの巨大な規模の子会社を抱えている。

湾岸経済特別区が本来存在した地域にはクウェート・イスラム共和国、バーレーン諸島共和国、クウェート首長国、アラブ首長国連邦といった国家が存在していた。
1924年、ユニオン・サービスが土地の買収・販売を繰り返しアラブ首長国連邦内にて影響力を高めていたことを危惧したアラブ首長国連邦政府が土地の買収を禁じたが、国民の感情を刺激し逆効果となった。
1930年代になるとエチオピア帝国がアラビア地域から撤退し、湾岸地域でも企業の空白化が発生。ユニオン・サービスはこれにより大量発生した中小企業の買収などを始めるようになった。
1950年にはユニオン・オイルがある程度利益を上げるようになり、この頃には政治への介入も始まるようになる。

1963年9月、湾岸諸国にてエチオピア撤退後も独立し経済的地位を高めていた「アラビア湾岸開発銀行」にて汚職問題が露顕、倒産。
これによりアラビア開発銀行から融資を受けていた中小企業の多くが影響を受け株価を大幅下落する事態となってしまう。これにより他国銀行より積極的に融資を受けていたユニオン・サービスが大きく地位を強める。
1960年代後半には中小企業の買収をさらに過熱化、中央集権的な統合を進める。
特にユニオン・オイルの大規模買収による石油市場の形成は湾岸諸国の経済に大きな貸しを与えた。

1972年、バーレーン諸島共和国にて軍事クーデターが発生、主要産業の国有化を発表したことにより湾岸諸国が団結してユニオン・サービス社の駆逐に走る。
これに対しユニオン・サービス社は公務へのサービス提供の停止などをし応戦、「湾岸闘争」と呼ばれる戦火を交えない戦争が始まった。
当初は警察による強制退去などにより工場や職場を次々追い出されていったユニオン・サービス社員の扶養限界により企業自体が崩壊すると見積もられるなど首長国有利に進んでいったが、
会社総出による組織的なデモ活動により接収が難化、経済的基盤を失った首長国が次第に不利となっていき最終的に1975年に譲歩せざるを得なくなった。
これにより湾岸経済特別区が成立。当初は行政権などは持っていなかったがこれにより土地などの接収をより公的に行えるようになったユニオン・サービス社は権力基盤を拡大。
ユニオン・ファーム・サービスを結成し農家を支配するなど完全に国家の命運を握られた首長国は1999年に「特別区への特殊統治信任条約」を批准。
これによりユニオン・サービスによって支配された国『湾岸経済特別区政府』が誕生した。

特別区に関する法律は全て『湾岸経済特別区特殊条例』によって決められている。元宗主国の憲法、法律、その他政治的拘束などは全て特別区に当てはまることは無いものとなっている。
これらの条例が事実上の憲法、刑法、民法の役割を果たしている。

特別区政府は首都アブダビに存在する特別区取締会館を主とする特別区取締会が条例上の立法府となっているが、実際にはハリボテ状態となっている。
事実上の首都はアブダビに位置するユニオン・サービス社本社ビルであり、特別区取締会もほとんどの場合会議をここで行っている。
というより特別区取締会の全ての組員はユニオン・サービス系列の社員によって構成されており、事実上ユニオン・サービスに支配された状態となっている。

特別区の経済活動はほとんどがユニオン・サービス社およびその傘下企業により行われている。海外活動による利益が盛ん。
その様は国家というより巨大な企業私有地である。

多くの国家とユニオン・サービス社が"契約"している。

自国の軍事について書く。